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東京大などの研究チームは16日、東京電力福島第1原発近くの地下水から、敷地内で生じたとみられる微量の放射性トリチウムを継続的に検出したと発表した。敷地外の地下水からの確認は初めてといい「海だけでなく、地下水の監視も強化すべきだ」と指摘した。
東大環境分析化学研究室の小豆川勝見(しょうずがわかつみ)助教(環境分析学)らの研究チームは2013年12月~19年12月の約6年間、原発周辺の10カ所で地下水を観測し、トリチウムなどの放射性物質の濃度を調べた。うち敷地の南側から10メートルと300メートルの2カ所で、1リットル当たり平均20ベクレルのトリチウムを継続的に検出した。2カ所の濃度は最小で15ベクレル、最大で31ベクレルだった。
トリチウムは雨水など自然界にも含まれるが、濃度は1ベクレルに満たないとされている。小豆川助教は「トリチウムの発生源は福島第1原発しか考えられない」と話した。地下水が敷地内でトリチウムを含む水と混じり、敷地の南側地下に別々の経路で流れ出しているとみられる。ただ、地下水から検出された濃度は、国の放出基準6万ベクレルを大幅に下回っている。
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