国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は17日、来夏の東京オリンピック・パラリンピックに新型コロナウイルスのワクチン開発が間に合った場合、選手ら参加者に接種を勧めるが、義務化はしない考えを強調した。「安全のため接種を呼びかけるが、大会への参加条件とはしない」などと述べた。東京都内の選手村と主会場の国立競技場を視察後、報道陣の取材に応じた。

　五輪には200カ国・地域超から選手約1万1000人の出場が見込まれており、その滞在拠点となる選手村は感染リスクが懸念される。視察したバッハ氏はワクチンについて「特に選手村で過ごす人には接種を勧める。ただ、大会への参加条件にするのは行き過ぎだ。安全、健康、他の選手らへ尊厳の念を表すためにも呼びかけるが、いろいろな要素があり、裁量に任せる」との考えを示した。