米ワクチン「有効性高いが安全性担保されていない」　宮坂・大阪大名誉教授が警鐘

　新型コロナウイルスのワクチン開発で「有効性が9割を超えた」とする、米製薬大手企業のファイザーやモデルナによる臨床試験（治験）の結果について、17日あった衆院厚生労働委員会で参考人の宮坂昌之・大阪大名誉教授（免疫学）が見解を示した。宮坂氏は「（発表された）初期データを見る限り、インフルエンザワクチンよりも効果が高い可能性は十分ある。ただ、問題は安全性だ」と指摘。現在の治験の規模では「副反応リスクがどのぐらいあるのか分からない」とし、過度な期待の高まりに警鐘を鳴らした。

　ファイザーは9日、約4万4000人を対象としたワクチンの最終段階（第3相）の治験で、有効性が90％超だったと発表。モデルナも16日、3万人以上の第3相治験で有効性が94・5％に上ったとした。インフルエンザのワクチンの有効性が3～5割程度とされ、「90％超」に関係者の間では驚きが広がっている。