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来年発効の核兵器禁止条約 日本も引き込む必要 「実効性高める運動始める時」 朝長さん、講演で訴え /福岡

年明けに発効予定の核兵器禁止条約のこれからを語る朝長万左男さん=福岡市博多区、2020年11月21日午後3時9分、青木絵美撮影

自らも被爆者・長崎原爆病院名誉院長 朝長さん

 長崎の被爆者で、日赤長崎原爆病院の名誉院長を務める朝長万左男(ともながまさお)さん(77)が21日、福岡市であった市原爆被害者の会博多区支部主催の「文化のつどい」で講演した。被爆75年を経て来年1月に発効予定の核兵器禁止条約の実効性を高めるために「第2ステージの核兵器廃絶運動を始める時だ」と訴えた。

 爆心地から2・5キロの自宅近くで被爆した朝長さんは母親に連れられて逃げ、当時の記憶はない。だが、医師だった父親が取り組んだ白血病患者の研究を引き継ぎ、原爆が人体に与える影響を調査した。「物心ついて以来『なぜ長崎に原爆が落ちたのか』が疑問だった」という。その探究心が原動力になった。今も続ける研究から、患者1人が複数の臓器でがんを発症するケースについて「被爆者のがん患者の5%を占め、決して少なくない…

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