来年入試では地元志向が高まると予測されている。しかも、今までの地元志向とは意味が異なる。これまでの地元志向は、地方在住の保護者が、子どもを手元に置いておきたいこと、経済的なことも考えて、地元大学への進学を勧めるというものだった。

　それが来年入試では、新型コロナウイルスへの感染を防ぐ安心・安全のための地元志向に変わっている。受験生自身も地元に残ることを希望するケースも多いという。感染が拡大している東京、大阪などの大都圏の大学を避け、地元大学に進学するということだ。

　今年、大学の前期授業では多くの大学が入構禁止となり、授業はオンラインで実施され、アルバイトができない、クラブ・サークル活動もできないという状況となり、新入生は、新たな友達もできないという状況だった。来年もそうならないとは断言できず、地元の大学進学なら親が心配することもなく、友達も身近にいることから安心して学べる。

　そうなると、東京の人気総合大学には、地方からの志願者が減ることになる。現在でも東大の合格者に占める1都3県（東京、埼玉、千葉、神奈川）の割合は53.5％で、10年前の47.5％からアップしている。この割合は、さらに高まると見られる。同じように早稲田大は10年前の63.8％から73.2％に上がり、慶応義塾大は64.4％から73.3％にアップしてきた。来年もさらに増えるとなれば、首都圏のローカル大化がより一層進むことになる。

　地元志向が高まれば、首都圏の受験生も、地方の大学を受けに行かなくなる。1都3県では、近年は京大人気が上がっているが、これに歯止めがかかる可能性もある。東大や東京工業大、一橋大に志望変更する受験生が増えるかもしれない。また、海外大への進学志向も、来年は弱まるのではないだろうか。今年は留学できず、オンライン留学になっている学生も多く、海外大進学を諦める受験生も出てきそうだ。そうなると、東大など首都圏の難関大を目指す受験生が増えそうで、入試が厳しくなる可能性もある。