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新型コロナと自殺リスクの関連は? 全国の6大学が連携し自殺未遂者の背景を調査

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研究代表者で福大病院精神神経科の衛藤暢明医師=福岡市博多区で、2020年11月25日午後1時48分、青木絵美撮影
研究代表者で福大病院精神神経科の衛藤暢明医師=福岡市博多区で、2020年11月25日午後1時48分、青木絵美撮影

 福岡大(福岡市城南区)など全国の6大学が協力し、救急搬送された自殺未遂者を対象に、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生活の変化と自殺リスクとの関連を調べる調査に乗り出した。コロナ禍の今夏以降、全国の自殺者数は前年より増えている。研究者らは今年度内に結果をまとめ、自殺防止の対策に生かす。

 参加するのは福大の他、岩手医大、札幌医大、埼玉医大、藤田医科大、奈良県立医大。各大学病院を救急で受診した自殺未遂患者のカルテの分析や面接による聞き取りを通じ、失業や収入減▽従来利用していた通院や通所サービスの休止や利用回数減▽家庭内暴力(DV)の有無――などコロナの影響による経済面や生活リズムの変化を探り、患者の心身や行動に与えた影響を調べる。

 研究代表者で、福大病院精神神経科の衛藤暢明(のぶあき)医師(42)によると、緊急事態宣言が出された後の5月以降、10代など若い世代を中心に外来の受診者が増加。「在宅勤務になった親からの虐待が激しくなった」「大学でオンライン講義が続き、人との接触がない中で気づいたら自殺を考えていた」といった訴えがあったという。

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