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最期は自宅か施設・病院か

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 自宅で最期を迎えたい――。そう希望する高齢者は珍しくない。大阪大などが全国の75歳以上の男女を対象とした意識調査を行ったところ、自宅を希望する人ほど家族など周囲と終末期に関する話し合いをしていないことが分かってきた。

 ●話し合うほどに

 人生の最終段階を迎えた時、どのような医療やケアを受けるか。こうした内容をあらかじめ本人が家族や医師らと繰り返し話し合う取り組みが「アドバンス・ケア・プランニング(ACP)」だ。その際、ケアを受けるのは病院か、在宅か、それとも介護施設なのかは重要なポイントとなる。

 しかし、死に関する話は日本ではタブーとされがちだ。話し合いの状況について不明点も多い。このため、大阪大や東京医科歯科大など6大学が協力して2017年11~12月、全国39市町の要介護認定を受けていない75歳以上を対象に調査を実施。調査は郵送で行われ、5808人(男性2770人、女性3038人)が回答した。結果は今年9月、米医学誌に掲載された。

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