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年越し「大人食堂」に若い女性や家族連れ 自助の限界「住む場所なくなる」

「年越し大人食堂2021」では、温かい手作り弁当が提供された=東京都千代田区の聖イグナチオ教会で2021年1月1日、國枝すみれ撮影

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 新型コロナウイルスの感染が拡大してから初めての正月がきた。1日、東京都千代田区にある聖イグナチオ教会で、「年越し大人食堂2021」が開かれ、生活に困窮した人のための弁当配布や生活相談などが実施された。並んだ列の中には若い女性、家族連れ、外国人の姿があった。主催団体は「自助、共助は限界に来ており、今こそ公助の出番。政府は生活に困窮する人が路上にあふれることを阻止してほしい」と訴える。訪れた人たちの声に耳を傾けた。【國枝すみれ、塩田彩/統合デジタル取材センター】

弁当配布の列に女性の姿も

 今回提供された食事は弁当やスープで、希望者には衣類も配布した。また、専門スタッフを置いて労働問題や生活の相談を受け付けた。

 女児を抱いた若い女性に声をかけた。34歳の大学院生で女児は3歳。「こういう所にくるのは初めて。医薬品と子ども服をいただけないかと思って」。コロナ感染拡大でアルバイトができなくなり収入が減った。奨学金の返済がコロナで一時的に猶予されたのがせめてもの救いだという。

 「コロナ禍で宴会が激減して12月は収入がほとんどなかった」。派遣コンパニオンなどとして働いてきた女性(44)は去年3月ごろから仕事が激減した。例年なら年末年始の宴会で月約60万~70万円を稼いでいた。手元の預貯金は残り十数万円になり、健康保険料を数カ月分滞納したという。「この状態があと1、2カ月続けば、本当に住む場所もなくなってしまう」

 弁当を配る列には、路上生活者の中年男性に交じり、赤ちゃんを抱いた女性や家族連れの姿があった。リーマン・ショック後、2008年から09年にかけて「年越し派遣村」が開かれたが、その際はほとんどが男性だったのに……。

「年越し大人食堂」で提供された弁当を椅子に座って食べる人たち。新型コロナ対策のためテークアウトに=東京都千代田区の聖イグナチオ教会前で2021年1月1日、國枝すみれ撮影

 この弁当は、料理研究家の枝元なほみさんが調理を担当した。当初は200人分を用意したが2時間ほどで配り終えたため、追加で作って午後4時半までに約300個が配られた。だがコロナ対策のためテークアウトで、弁当をもらった人は会場近くの土手に設置された椅子に座って食べていた。1日は晴天で日差しが暖かかったから、本当によかった。

外国人に情報届きにくく

 新型コロナは日本に滞在する外国人も苦しめていた。

 フィリピン人で英語教師のフェルディ・トレドさん(37)は6カ月の赤ちゃんを抱いた妻(35)と5歳の息子とで弁当を広げた。たまたま教会のミサに来たのだが、弁当が配られていると知り、大喜びで受け取った。

 日本での滞在は10年になる。コロナ禍で受け持っていた授業数が激減し、6月には同業の妻が出産してその後育休に入った。「生活費を精いっぱい切り詰めているけど、貯金をきり崩す生活。4月には妻が職場復帰できるはずだから、それまでなんとかもたせたい」

「大人食堂」の生活相談ブースに並ぶ人々。女性や外国人の姿も目立った=東京都千代田区の聖イグナチオ教会で2021年1月1日午後2時、塩田彩撮影

 「食べ物、お金、仕事、何もない」。カメルーン人のジェネット・アンジェイクさん(31)は硬い表情で生活相談の順番を待っていた。昨年2月に日本に来て、難民申請をした。出入国在留管理庁の施設から6月に解放されたが、行く当てもなく、NGOを頼って東京都板橋区のシェアハウスに暮らす。「早く滞在許可が欲しい。でもコロナで全ての手続きがスロー。カメルーンにはもう家族はいないから、日本を私のホームにしたい」

 イラン人のアリアム・ファルサさん(46)は新型コロナの影響で昨年、精肉会社のパート職を失った。いまは日給9000円で夜間工事現場の警備員として勤め、知人の飲食店に寝泊まりする。シェアハウスに暮らしていたときは健康保険がなく、新型コロナ感染が怖かった。「外国人には生活支援情報が届きにくい。ネット環境と日本語がハードル。日本語を無料で勉強できるクラスを知らない?」。真剣な表情で尋ねてきた。

「自助、共助は限界に達している」と訴える稲葉剛さん=東京都千代田区の聖イグナチオ教会で2021年1月1日、國枝すみれ撮影

 「このままでは、ますます多くの人が路上に押し出され、路頭に迷う」。今回の大人食堂を主催した「新型コロナ災害緊急アクション/つくろい東京ファンド」の稲葉剛さんは危機感を強めている。

 昨年春の緊急事態宣言のときは、ネットカフェが休業した。そのため、日雇いでネットカフェで寝泊まりしていた人たちが路上に押し出された。10月以降はコロナの長期化により、失業して貯金を切り崩した末、家賃が不払いとなり路上で暮らす人たちが増えているという。生活困窮者の年齢層は10代、20代にまで広がっている。

 稲葉さんは、特別定額給付金の継続的な給付や住宅支援の拡充、生活保護制度の積極的な広報などが重要と考えている。「民間の空き家を借り上げ住む家を失った人に提供する『みなし仮設住宅』があるので、活用してほしい」と訴えた。

 聖イグナチオ教会での相談会と弁当配布は3日も正午から午後6時まで実施される。一般社団法人「社会的包摂サポートセンター」のウェブサイト(https://www.since2011.net/information/1903/)には、年始に全国各地で開かれている困窮者支援の民間窓口の一覧が掲載されている。また、厚生労働省もウェブサイトで、年始も開いている各自治体の相談窓口の案内を掲載している(https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_15468.html)。

國枝すみれ

1991年入社。英字新聞毎日デイリーニューズ編集部、西部本社福岡総局で警察担当記者、ロサンゼルス支局、メキシコ支局、ニューヨーク特派員を経て、2019年10月から統合デジタル取材センター。05年、長崎への原爆投下後に現地入りした米国人記者が書いたルポを60年ぶりに発見して報道し、ボーン・上田記念国際記者賞を受賞。

塩田彩

2009年入社。前橋支局、東京本社生活報道部を経て19年5月より統合デジタル取材センター。障害福祉、ジェンダー、性暴力、差別問題などを取材。共著に「SNS暴力 なぜ人は匿名の刃をふるうのか」(毎日新聞出版)。「やまゆり園事件は終わったか~福祉を問う」(2020年貧困ジャーナリズム賞)取材班。

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