「映画は劇場で」は少数派に？「ハコスコ」藤井直敬社長に聞く

　新型コロナウイルスの感染拡大は、人々の余暇の楽しみ方をも一変させた。エンターテインメントの今後について、脳科学者で仮想現実（VR）技術の開発に携わる「ハコスコ」の藤井直敬社長に話を聞いた。【聞き手・岩壁峻】

　――芸術鑑賞などエンターテインメント分野へのVRや拡張現実（AR）技術の導入に取り組んでいますね。

　◆デジタルアーカイブを、主要事業の一つと位置づけている。コロナ禍の2020年10月には、東京・丸の内で東京芸術大生の卒業制作の作品をARやプロジェクションマッピングを使って展示した。銅像などの作品をスキャンして臨場感ある展示をする方法だ。3～4年前からは政府と協業して、インバウンド（訪日外国人）向けに観光施設のデジタル化にも取り組んでいる。これまでに世界文化遺産「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」を構成する大浦天主堂（長崎市）などの教会群をCG（コンピューターグラフィックス）化して建物を自由に回れるバーチャルツアーを企画した。

　――コロナ禍で自由に外出できない今、「鑑賞する」という行為はデジタルに取って代わられてしまうのでしょうか。

　◆VRなどを使ったコンテンツの魅力が伝わるほど、人は実際にその場所に行きたくなるものだ。どれだけ出来のいいVRを見ても、現物を見るのに勝る体験はない。現実とデジタルコンテンツとの間には歴然たる差があるので、その差がないと思う人はコンテンツそのものの価値を見誤っていると言える。デジタルコンテンツは実際にその現場を見に行くためのツールとして使うのが正しい。現実とデジタルは補完し合う関係であるべきだ。デジタル化されることで人の目に触れる機会が増えるほど、実物の価値が上がると考えている…