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「良い映画選び上映」に尽きる ユーロスペース支配人・北條誠人さん

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コロナ禍のミニシアターの現状について語るユーロスペースの北條誠人支配人=東京都渋谷区で2020年12月23日午後3時59分、岩壁峻撮影
コロナ禍のミニシアターの現状について語るユーロスペースの北條誠人支配人=東京都渋谷区で2020年12月23日午後3時59分、岩壁峻撮影

 新型コロナウイルスの感染拡大で、映画館も大きな影響を受けている。特に小規模映画館(ミニシアター)は厳しい状況に置かれている。現状と今後について、草分け的存在である「ユーロスペース」(東京都渋谷区)支配人の北條誠人さんに聞いた。【聞き手・岩壁峻】

 ――新型コロナウイルス感染拡大による打撃は。

 ◆昨年の1回目の緊急事態宣言の際には、4月から5月末まで休館した。6月に営業を再開したが、当初は客数を定員の50%以下に抑えた。9月中旬から全席の販売を再開し、客足も徐々に戻ってきたと感じて「何とか乗り切れるかな」と思っていたところに感染拡大の「第3波」が襲ってきた。2020年1月から11月末までの観客動員は前年の65%。先行きを見通すのは難しいが、持久戦だと思っている。

 営業再開後、客の4割を占めていたシニア層が戻っていない。外出による感染リスクを恐れているのだと思う。もしかすると、そういった人たちが動画配信サービスに流れているかもしれないという危機感がある。

 ――コロナ禍での客層の変化は上映作品にも影響を与えましたか。

 ◆20年は戦後75年という節目の年だったので、ドキュメンタリー映画「東京裁判」(1983年公開)のデジタル修復版を上映した。この作品は19年夏に最初の上映をしたが、その際にはシニア層を中心に好評で満席の回もあった。だが、今回の再上映は振るわなかった。高齢者の多くが映画館に足を運ばなくなったためとみられ、「ここまで極端な影響が出るのか」と驚いた。一方で、気鋭の監督の作品など比較的若い観客層に向けたものは成績が良い。今後は、若手監督の作品の上映数を増やすというのも一つの方法かもしれない。ただ、ミニシアターとしては「東京裁判」のように「この作品はぜひ見てもらいたい」というメッセージを、上映プログラムを通じて伝えることが重要だと思っている。

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