データから読み解くコロナワクチン これまでに分かったこと
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新型コロナウイルス流行収束のカギを握るワクチン。日本でも、間もなく医療従事者への先行接種が始まる見通しだ。インターネット上では、副反応について科学的根拠(エビデンス)がない情報も出回っている。海外で緊急使用が許可されたワクチンに効果はあるのか。副反応が起こる頻度は高いのか。先行する米国のデータを読み解きたい。
エビデンスのない情報が不信感に?
英調査会社イプソス・モリが、日米欧など主要15カ国を対象に1月にオンラインで実施したワクチンに対する意識調査によると、昨年12月の同様の調査と比べ、全ての国で接種を強く希望する人が大幅に増えた。ただし、日本では「接種に強く同意する」と回答した人の割合が15カ国中で最も低く、17%との結果だった。
また、大阪府が1月に実施した府民1000人を対象にした調査では、ワクチン接種を希望する人は62・4%、希望しない人は21・9%だった。接種を希望しない個別の理由は不明だが、エビデンスのない情報が不信感につながっている可能性も否定できない。
では、ワクチンについて、これまでにどんなエビデンスが蓄積されているのか。昨年12月に接種が始まった米国の状況をまとめている、米疾病対策センター(CDC)の資料を基に確認したい。米食品医薬品局は昨年12月、米製薬大手ファイザー製と、米バイオ企業モデルナ製のワクチンの緊急使用を許可し、米国内で接種が進む。日本政府も両社からワクチン供給を受ける予定だ。
治験には4万3000人以上参加「有効率は95%」
まず、有効性はどうか。ファイザー製、モデルナ製はいずれも「遺伝子ワクチン」と呼ばれ、ウイルスの遺伝子の一部…
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新型コロナウイルス
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筆者
渡辺諒
2008年入社。初任地が松本、長野支局だったこともあり、休日に北アルプスや八ケ岳を登山し、自然環境問題への関心を高めた。13年から東京科学環境部。14~15年は環境省を担当し、京都議定書に代わる地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」の策定を巡る国際交渉を追い、15年12月にパリで開かれた国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)を現地で取材した。16年にはノーベル医学生理学賞を受賞した大隅良典さんを取材。18年4月からは大阪科学環境部で過剰医療や検査の問題を指摘する連載「賢い選択」を執筆した。西日本豪雨や大阪北部地震の被害も目の当たりにした。20年4月から東京科学環境部。医学担当として新型コロナウイルス感染症取材に追われる。気候変動や過剰医療・検査、エビデンスのない医療の問題、社会における科学の扱われ方も取材テーマとしている。