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女性理事わずか16.6% 森氏発言があぶり出す社会のいびつさ

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日本オリンピック委員会前で、メッセージを掲げて東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言に抗議する人たち=東京都新宿区で2021年2月7日午後3時3分、小川昌宏撮影
日本オリンピック委員会前で、メッセージを掲げて東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の女性蔑視発言に抗議する人たち=東京都新宿区で2021年2月7日午後3時3分、小川昌宏撮影

 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長(83)=12日に辞任表明=による女性差別発言を受けて、毎日新聞は、国内のオリ・パラ関連団体と、五輪で開催される33競技の各中央競技団体における女性理事比率を調べた。各競技団体の全理事に占める女性の割合は、平均16.6%にとどまり、女性理事ゼロの団体もあった。「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などの森氏の発言の背景に、女性が意思決定の場に参加することが難しいスポーツ界と社会全体の課題が浮かび上がる。3月8日は「国際女性デー」。この記事を皮切りに、国内外の女性が置かれた状況について幅広く考えたい。(文末に各団体の女性理事割合の一覧を掲載)【塩田彩、藤沢美由紀/統合デジタル取材センター】

3割超えはテコンドーのみ、女性理事ゼロは……

 調査は2月6~9日、国内オリ・パラ関連の中央団体3団体と五輪開催競技の中央競技団体35団体に電話とメールで実施した。日本オリンピック委員会(JOC)の女性理事は25人中5人で20%。森氏が会長を務めるオリ・パラ組織委員会でも20%だった。一方、森氏の差別発言があったJOCの評議員会)は、女性は63人中2人で、3.2%にとどまった。

 中央競技団体の中で女性理事が3割を超えたのは全日本テコンドー協会のみで36.4%。次いで日本体操協会28.6%、日本バレーボール協会27.8%――だった。

 女性理事がゼロの団体は日本サーフィン連盟で、13人の理事全員が男性だった。女性の競技者割合が比較的高い陸上や水泳の低さも目立ち、日本陸上競技連盟は7.1%…

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