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森喜朗氏辞意に海外メディアも反応 「五輪に新たな疑念」

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日本オリンピック委員会での女性理事を巡る発言について、取材に応じる東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長=東京都中央区で2021年2月4日午後2時6分(代表撮影)
日本オリンピック委員会での女性理事を巡る発言について、取材に応じる東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長=東京都中央区で2021年2月4日午後2時6分(代表撮影)

 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が辞意を表明する見通しについて、海外メディアも相次いで報じた。

欧米、日本の男女格差指数の低迷を指摘

 米スポーツ専門局ESPNは日本からの報道を受け、ウェブサイトで速報した。「森喜朗(元首相)の長かった物語は結末が近いようだ」との書き出しから問題の経緯をまとめた上で、「これは新型コロナウイルス流行中の五輪開催という危険な選択をめぐる新たな問題ということにとどまらない」と指摘。世界経済フォーラムのジェンダーギャップ(男女格差)指数で日本が153カ国中121位と低迷していることも紹介し、「森氏の発言は多方面から激しい怒りを買うとともに、日本の政界や重役への女性進出が他国に比べ、いかに遅れているかを浮き彫りにした」と伝えた。

 フランスのルモンド紙は東京特派員発の記事で報じた。当初、菅義偉首相や経団連のトップは森氏に辞任を求めなかったが、世論の批判が五輪のスポンサー企業に向けられたことで追い込まれたと指摘した。また、森氏の後任として名前が挙がった川淵三郎氏について「極右に近い立場を取ることで知られている」と解説した。

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