東京オリンピック　世論の支持が消えたわけを社会学から考える

　新型コロナウイルスの感染が拡大する前までは、東京オリンピックの開催に反対する声は少数派だった。盛り上がりには欠けるものの、大会を好意的にとらえる人が大半を占めていた。しかし今や、その割合は逆転した。五輪支持の世論とは何だったのか。関西学院大学の阿部潔教授（社会学）と考える。【聞き手・川崎桂吾】

　NHK放送文化研究所の世論調査によると、新型コロナが流行するまで、五輪が東京で開催されることについて8割超の人々が「よい」「まあよい」と肯定的に評価していた。この割合は2016年以降、毎年の調査で変わらなかった。しかし最近の別の世論調査では、大会を「開催すべき」だと考える人は全体の2割にも満たなかった。単純比較はできないが、五輪に対する世論は短期間で劇的に変化したと言える。

　以前の「高支持率」を考えれば「コロナでも頑張ろう」と考える人がもっといてもいいはずなのに、なぜ、多くの人が否定的な評価へと転じたのか。その理由は、…