東京パラリンピック　開幕まで半年　共生社会へ全面協力　日本財団・笹川陽平会長

　東京パラリンピックの開催を巡り、年間２０億円以上の資金援助など競技団体を積極的に支えているのが、競艇の収益金や寄付金で運営する社会貢献団体の日本財団だ。笹川陽平会長（８２）がインタビューに応じ、新型コロナウイルスの感染状況は収束せず大会の開催是非が問われている現状を語った。【聞き手・岩壁峻】

　――東京五輪・パラリンピックの開催について率直な考えを。

　◆予定通りの日程で開催すべきだ。場合によっては無観客もやむを得ないと思う。競技会場を満員にすることは当初の目標だったが、どのような形であっても、平時ではない時に「平和の祭典」を開催したという実績は、五輪・パラリンピックの新たな歴史として刻まれるのではないか。コロナ禍は、いわばウイルスによる平和への挑戦。必要に応じて、我々も困難に立ち向かうお手伝いをするつもりだ。日本財団では介護施設などの職員約５…