女性蔑視発言に異例の即「ノー」　パラ競技団体、声明の真意は?

　東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗前会長（83）の女性蔑視発言は、大会ビジョンにも掲げる「多様性と調和」の否定でもあり、パラリンピックの有力競技団体は、立て続けに声明文を公表していた。普段は黙しがちなパラリンピック競技団体が異例の声を上げた真意を、関係者が明らかにした。【谷口拓未、岩壁峻】

　他者の発言・意見を正当な理由なく制限することは、組織運営として未熟であるということを強く認識します――。森氏が辞任（大会組織委員会は当時「辞任表明」と説明したが、後に「12日付で辞任」と見解を変更）した12日、花形競技の日本車いすバスケットボール連盟は、強い語調で1000字以上の緊急声明をホームページに掲載した。声明の策定に取りかかったのは、弁護士や大学教授からなる連盟のコンプライアンス委員会。文言を考え始めたのは森氏の辞任表明の2日ほど前だったという。組織委の緊急会合で辞意が明言されると急ピッチで声明をまとめた。プレーさながらの「速攻」だった。

　声明には「指導者と選手、理事と職員など、立場の違いが認められる場合でも、人として平等だという視点を決して忘れず（中略）対話する精神を大切に」、「性差別のみならず、あらゆる差別やハラスメントに反対する」と、多様性を尊重する言葉を盛り込んだ。「物事への『健全な批判』は大切。（森氏への）個人的な非難ではなく、今回の問題を受けて自分たちを顧みるべきだと思った」。コンプライアンス委員を務める日本福祉大の竹村瑞穂准教授（スポーツ倫理学）は、声明に込めた思いをそう説明する。

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