妊婦の体重増加目安引き上げ 低出生体重児増加受け 日産婦

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妊娠中の体重増加の新たな指標について説明する日本産科婦人科学会の木村正理事長=東京都内で2021年3月6日午後4時11分、岩崎歩撮影
妊娠中の体重増加の新たな指標について説明する日本産科婦人科学会の木村正理事長=東京都内で2021年3月6日午後4時11分、岩崎歩撮影

 日本産科婦人科学会(日産婦)は6日、妊娠中の女性が出産までに増やすべき体重について、新たな指標を公表した。体格指数(BMI)18・5未満の「痩せ」の女性の場合は、従来より3キロ多く増やすことを推奨する。

 日本では、体重2500グラム未満の「低出生体重児」が約40年間で約1・8倍と先進国では異例の事態が続いており、妊娠中の適切な体重管理の必要性が指摘されてきた。今後日産婦の診療指針や、母子手帳の記載に反映される見通し。

 新たな指標は、日産婦の検討委員会が、2015~17年の出産50万~60万件のデータを基に、妊婦の体重▽妊娠週数▽出生児の体重――などを分析しまとめた。妊娠前のBMIが18・5未満(痩せ)では12~15キロ増▽BMI18・5以上25未満(普通)は10~13キロ増▽BMI25以上30未満(肥満)は7~10キロ増――を目安とする。BMI30以上の場合は、上限5キロを目安として個別に指導する。BMI30以上を除き、いずれも従来の体重増加の指標よりも増量を促すことになる。

 妊娠中の体重増加の目安に関しては、日産婦が1997年、妊娠中の高血圧症候群予防を目的にした指標を策定。だが、胎児の健康に着目したものではなく、低出生体重児の増加などを受けて、19年に推奨しないことを決めた。厚生労働省は06年、母子の健康水準の向上を目指す国民運動「健やか親子21」の中で、出生体重を2500~4000グラムにすることを目的に指標を作成。現在は厚労省の指標を目安に、体重増加の指導が行われているが、特に痩せの妊婦の場合はこの指標の数値が低すぎるとの指摘がある。

 厚労省によると、国内では、80年代以降、平均出生体重が減少し続け、特に低出生体重児は、80年には全体の5・2%だったが、05年以降は9・5%前後で推移している。経済協力開発機構(OECD)の18年のデータで、加盟国中…

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