電動バイク普及、大手4社がアクセル 迫る「脱ガソリン」に秘策

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二輪メーカーと大阪大などが実証実験で使っている電動バイクとバッテリー交換ステーション(右奥)=大阪府吹田市で2021年3月4日、山田尚弘撮影
二輪メーカーと大阪大などが実証実験で使っている電動バイクとバッテリー交換ステーション(右奥)=大阪府吹田市で2021年3月4日、山田尚弘撮影

 電動バイクを普及させようと、大手メーカーがタッグを組んで動き出した。政府が2030年代半ばの自動車の「脱ガソリン」を打ち出す中、将来的に二輪車も同様の流れが強まるのは確実視されているが、電動バイクは普及していない。そんな現状を打破しようと、大手が始める秘策とは。

バッテリーの規格、共通化

 「どのメーカーの電動二輪を買っても、同じバッテリーを使うことができる」。3月26日、ホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の4社は東京都内で記者会見を開き、電動バイクの普及に向けてバッテリーの規格を共通化すると発表した。排気量125㏄相当までの電動バイクのバッテリーの大きさなどを共通化し、メーカーを問わず同じバッテリーが使えるようにする。

 政府が、地球温暖化対策の一環として自動車の脱ガソリンを掲げる中、「バイクもいずれ脱ガソリンを迫られる」(業界幹部)とみられている。だが、ガソリンバイクに取って代わることが期待されている電動バイクは、バッテリーの価格が高いうえに走行距離が短く、充電にも時間がかかるのがネックとなり普及が進んでいない。4社はこれらの課題を乗り越えるため、使い切ったバッテリーと充電済みのものを交換できる「バッテリー交換ステーション」を各地に整備し、充電切れを気にせず乗れるようにする構想を持っている。バッテリーの規格統一はその第一歩だ。

 昨年9月には、…

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