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タブーだった中止の2文字 二階氏発言に世界は…迫る決断の時

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衆院本会議に臨む自民党の二階俊博幹事長(右)=国会内で2021年4月15日午後1時7分、竹内幹撮影
衆院本会議に臨む自民党の二階俊博幹事長(右)=国会内で2021年4月15日午後1時7分、竹内幹撮影

 開幕まで100日を切り、カウントダウンが始まった東京オリンピック・パラリンピックの足場が揺らいでいる。自民党の二階俊博幹事長が15日、「これ以上とても無理だということだったら、これはもうスパッとやめなきゃいけない」と発言。これまで関係者が口にしなかった大会「中止」の選択肢に言及したことで、海外メディアも一斉に報じた。

政府否定「あらゆる知見を結集し準備」

 日本の大会関係者にとって「中止」は最も恐れる事態だ。安倍晋三前首相が昨年3月、国際オリンピック委員会(IOC)に史上初の延期を提案したのも最悪のシナリオを避けるためだ。このため、新型コロナウイルスの感染状況が悪化しても政府や大会組織委員会は「開催ありき」の姿勢を崩さなかった。二階氏はすぐに釈明のコメントを発表し、「何が何でもオリンピックとパラリンピックを開催するのか、と問われれば、それは違うという意味」と説明した。

 「何が何でも開催する」という姿勢を貫いてきたのはIOCだ。IOCは100日前を迎えるにあたって、ジョン・コーツ副会長が「大会は必ず開催され、7月23日に開幕する」と語るインタビュー映像を公開した。菅義偉首相も昨年9月の就任以降、「人類が新型コロナに打ち勝った証し」と繰り返し、開催に向けて突き進んできた。

 「大会関係者の間で『中止』という言葉はタブーのはずだった」。ある政府関係者は…

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