90日切った五輪「開催」　変異株の脅威　オールジャパンほころびも

　国内の新型コロナウイルスの変異株の広がりを受け、東京オリンピック・パラリンピック開催への逆風が強まっている。政府は追加の感染症対策を決めたが、実効性に疑問が残る。医療現場から懸念の声が上がる中、関係者からは責任を回避するような発言も。開催に向けて突き進んできた「オールジャパン」の結束に、ほころびも生じている。

変異株で感染対策計画大幅修正

　「アスリートはもとより大会関係者にも厳格な行動管理を課し、対策の徹底をお願いしたい」。約5カ月ぶりに開いた政府の新型コロナウイルス感染症対策調整会議で、議長を務める杉田和博官房副長官は変異株への警戒感をあらわにした。杉田氏は昨年9月、初会合で「新型コロナをアンダーコントロール（制御下）に置くのが目標」と述べたが、その目標は大きく遠ざかったのが現実だ。

　国内でも急速に広がる変異株によって、28日に調整会議で示された感染対策の内容は、昨年12月に政府が東京都や大会組織委員会とまとめた「中間整理」から大幅な修正を迫られた。海外選手に求める出国前の検査回数を1回から2回とし、入国後の検査も4～5日に1回だった回数を原則、毎日と頻度を増やした。選手に加えてコーチや審判など大会関係者は出国時に2回、入国時に1回、入国後3日間は毎日検査を受ける。政府関係者は「6回検査すれば、感染者を相当拾える」と水際対策の強化を強調する。

「バブル」方式も万全ではない実情

　しかし、対策の柱である選手や関係者を外部から遮断する「バブル」方式には疑問符がつきまとう。昨夏のテニス・全米オープンで導入以降、国際大…