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パラ教育、7割が継続 教員が意義や効果実感 日本財団・順大調査 東京と千葉の小中学校など /千葉

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パラリンピック教育の今後の継続予定
パラリンピック教育の今後の継続予定

 東京パラリンピックを契機に、障害者スポーツや多様性への理解といった「パラ教育」に取り組む東京都と千葉県の小中学校、特別支援学校のうち、約7割が大会後も継続する意向であることが22日、日本財団と順天堂大の共同調査で分かった。多くの教員が意義や効果を実感している。

 共生社会の機運を広く浸透させるためには、教員らを対象にした研修プログラムの拡充や教材の開発が課題となる。

 調査は2019年11~12月、東京パラの競技会場がある東京、千葉の小中学校、特別支援学校計約3400校に質問票を送り、約1800校から回答を得た。

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