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選手と住民との交流相次ぎ中止 残念がる復興ありがとうホストタウン

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イタリア代表選手とシッティングバレーボールを楽しむ児童たち=仙台市宮城野区の市立福室小学校で2019年5月17日午後0時21分、吉田勝撮影
イタリア代表選手とシッティングバレーボールを楽しむ児童たち=仙台市宮城野区の市立福室小学校で2019年5月17日午後0時21分、吉田勝撮影

 東京オリンピック・パラリンピックに出場する国・地域に東日本大震災の復興支援への感謝を伝える「復興ありがとうホストタウン」で、選手らとの直接交流や被災地訪問計画などが相次いで中止になっている。新型コロナウイルスの影響によるもので、毎日新聞の集計で競技後の直接交流予定があるのは登録32自治体のうち2市だけ。招致時の意義づけとされた「復興五輪」の理念は揺らぎ、自治体からは「思い描いていたような形が見通せない」と残念がる声が上がる。

 「復興ありがとうホストタウン」は岩手、宮城、福島の被災3県の32自治体が登録されており、多くの自治体が選手と住民との直接交流や追悼施設訪問などを計画していた。毎日新聞の集計(16日時点)では29市町村が大会前後の直接交流などを計画していたが、18市町村が中止し、9市町村で見通しが立っていない。岩手県大船渡市と福島県喜多方市は大会後に米国選手を招く予定となっている。

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