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東京オリンピックの分岐点

/6 追加経費、それぞれの思惑「もはやチキンレースだ」

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IOC調整委員会終了後の記者会見で質問に答える東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長(左)。中央はジョン・コーツIOC副会長、右は組織委の森喜朗会長=東京都中央区で2020年9月25日午後6時48分、佐々木順一撮影
IOC調整委員会終了後の記者会見で質問に答える東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長(左)。中央はジョン・コーツIOC副会長、右は組織委の森喜朗会長=東京都中央区で2020年9月25日午後6時48分、佐々木順一撮影

 新型コロナウイルスの影響で延期となった東京オリンピック。開催か中止か。その分岐点はどこにあったのか。大会関係者が明かした「本音」とともに、この1年余を振り返る。13回連載の6回目は「追加経費、それぞれの思惑」。<次回は6月28日掲載予定>

 東京オリンピック・パラリンピックの1年延期に伴う追加経費は3000億円を超えると想定された。競技会場や選手村での感染防止対策を考えると、さらに費用がかさむことは確実だった。2020年4月20日、国際オリンピック委員会(IOC)は公式サイトで「安倍晋三首相が現行契約に沿って日本側が引き続き費用を負担することに同意した」と明らかにした。大会組織委員会は翌21日、「費用負担について協議した事実はない」と抗議。当該箇所の削除を申し入れる一幕もあった。

 官僚K「元々、IOCは(金を)出す気がない。延期は日本側の提案だった。『約束をした』とすると言った者勝ち。先制攻撃した形だったのではないか。追加経費がどうなるかはこれからが正念場。IOCは国際競技団体(IF)への支援にも取り組むため、つらい状況にある。その中で具体的な追加の額が日本側から出てくる前に、『こちらは出さないよ』というメッセージだったのではないか」

 組織委幹部C「新型コロナウイルスがうまく収束したA案、中程度の収束のB案、非常にひどい状態のC案、そして中止のD案の四つが必要。中止の場合は、…

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