日本メダルラッシュ? 海外勢から“不公平”の声も

　東京オリンピックは29日で国際オリンピック委員会（IOC）の定める予選の終了期限となり、大会開幕の7月を迎える。新型コロナウイルスの感染リスクと背中合わせの開催となるが、IOCのトーマス・バッハ会長は「我々は犠牲を払わなければならない」と突き進む。感染対策で厳しい制限を強いられる海外勢からは「不公平」と不満の声も上がり、メダルラッシュも予想される日本に冷ややかな視線も向けられる。

「犠牲」の姿、浮き彫りに

　「さまざまなところで格差が出ているのは事実。海外から来る選手にはかなりきつい制限だ。国によっては特別に隔離しないと国民の理解は得られない」。28日に記者会見した日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長は、海外メディアから大会の公平性について問われると、言葉を選ぶように語った。

　山下氏の言う「国」とは、感染力が強いとされるインド由来の変異株（デルタ株）の流行国・地域のことだ。政府と大会組織委員会はインドやその周辺国などの選手について出国前の7日間毎日検査を実施し、来日後も3日間、隔離する方針だ。感染対策の要とされる「プレーブック（規則集）」では一定の条件を満たせば隔離が事実上免除になるため、他の国・地域と比べて厳しい措置となる。

　インド・オリンピック委員会はこの措置について「不公平で差別的だ」と反発。デルタ株は世界80カ国以上で確認されているためだ。隔離期間中も同行者とトレーニングできるが、大会直前に来日する選手にとって大きな不利益となる。

　一方、選手の中には出場を見送る動…