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広島・長崎原爆

1945年8月、広島・長崎へ原爆が投下されました。体験者が高齢化するなか、継承が課題になっています。

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「核禁条約批准せず、情けなく不見識」日本被団協・田中熙巳さん

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オンライン取材に応じた後、改めてインタビューに答える日本被団協代表委員の田中熙巳さん=東京都文京区で2021年7月14日、幾島健太郎撮影
オンライン取材に応じた後、改めてインタビューに答える日本被団協代表委員の田中熙巳さん=東京都文京区で2021年7月14日、幾島健太郎撮影

 核兵器の使用や保有を全面禁止する核兵器禁止条約(核禁条約)が1月22日発効し、世界は核廃絶に向けて大きな一歩を踏み出した。核保有国や米国の「核の傘」の下にある日本などは核禁条約に参加せず、従来の枠組み「核拡散防止条約(NPT)」にとどまるが、核禁条約がNPTに与える影響は大きい。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、両条約とも主要会議を開けず国際的な議論は停滞。核廃絶を求める市民らの活動も中止や縮小を余儀なくされている。米国による広島・長崎への原爆投下から76年。この難局にヒバクシャたちは何を思うのか。

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【広島・長崎原爆】

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