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五輪記者内幕リポート

「多様性」象徴の組織委女性理事、実は数合わせ 看過できない冷遇

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2018年10月の大会組織委員会の理事会前に、森喜朗会長(左、当時)と言葉を交わす橋本聖子氏=東京都港区で2018年10月23日午後3時、小川昌宏撮影
2018年10月の大会組織委員会の理事会前に、森喜朗会長(左、当時)と言葉を交わす橋本聖子氏=東京都港区で2018年10月23日午後3時、小川昌宏撮影

 「復興五輪」「連帯」「万全のコロナ対策」。東京オリンピックが掲げる理念は見かけ倒しに見え、モヤモヤが募る。中でも「多様性」を実現するため、組織委員会に加わった女性理事たちへの冷遇は看過できない。開幕前後でそれは浮き彫りになった。

 東京五輪は大会ビジョンの一つに「多様性と調和」を掲げる。さまざまな立場の人同士が、互いの違いを認め合って協力し合う社会作りへの貢献を目指しているという。2月に組織委の森喜朗前会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」など女性を蔑視する発言で辞任すると、組織委は12人の女性を新理事として迎え、理事の女性割合は40%を超えた。

 その後、毎月1回ペースで理事会は開かれたが、既に大会の方向性は決まっており、提言で何かが大きく変わることはなかった。新理事やアスリート委員ら約20人で「多様性と調和チーム」を作り、オンラインを中心に意見交換を重ね、社会へメッセージを示す予定だった。しかし、公表すらできていない。

 新型コロナウイルスの感染再拡大の中で議論となった観客の取り扱いも、いつも決定の事後報告のみ。不満を抱えていた新理事たちは、開幕直前に水面下で動き出した。開会式の担当者に過去の問題が相次いで発覚すると、「ここで自分たちが役割を果たさなければ」と決起したのだ。

 まず…

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