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識者に聞く「表現の不自由展」 さながら「文化戦争」 アート関係者への攻撃、美術館の萎縮

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「表現の不自由展かんさい」で、「平和の少女像」を見る来場者。作品に込められたさまざまな象徴を説明する文書も掲示された=大阪市中央区で7月16日、梅田麻衣子撮影
「表現の不自由展かんさい」で、「平和の少女像」を見る来場者。作品に込められたさまざまな象徴を説明する文書も掲示された=大阪市中央区で7月16日、梅田麻衣子撮影

 2019年のあいちトリエンナーレで、会期の大部分で展示中止に追い込まれた企画展「表現の不自由展・その後」。今年6~7月、その出品作を中心に3都市でそれぞれ展覧会が企画された。東京展や名古屋展は抗議・妨害にあって延期・中止され、大阪展は府立施設の利用許可取り消しを巡る法的な争いを経て予定通り3日間開催。慰安婦問題や天皇制にかかわる作品の展示そのものが危ぶまれる事態の再発に、識者から、日本のアート関係者にも「文化戦争」への構えが必要ではないかとの指摘が出ている。

 国内外の現代アートを巡る事情に詳しいジャーナリストで京都芸術大大学院教授の小崎哲哉さんは、昨年末刊行の『現代アートを殺さないために』で、日本であまり一般に知られていない米国の「文化戦争」の歴史を紹介した。アート界にとっては表現の自由を脅かされてきた歴史でもある。

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