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五輪反対運動を研究 ドイツ人研究者が見つめる東京

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東京五輪反対運動についての考察を語るドイツ日本研究所のゾニャ・ガンゼフォルトさん=東京都千代田区で2021年6月18日、藤井太郎撮影
東京五輪反対運動についての考察を語るドイツ日本研究所のゾニャ・ガンゼフォルトさん=東京都千代田区で2021年6月18日、藤井太郎撮影

 東京オリンピックでは会場周辺などで開催に反対するデモが起きた。取材していると、参加者の中に女性外国人の姿があった。五輪反対運動を研究しているドイツ人社会学者だという。3年前からデモを見つめてきたドイツ日本研究所主任研究員のゾニャ・ガンゼフォルトさん(39)。海外から東京五輪の迷走はどのように映っているのか。【聞き手・島袋太輔】

 ――なぜデモの研究を始めたのでしょうか。

 ◆2017年に日本社会の研究のため来日しました。元々の研究テーマは漁業でしたが、18年にドイツ日本研究所のチームで五輪をテーマに研究をすることになり、反対運動を取り上げました。実は、12年夏季五輪の招致を目指したドイツ東部ライプチヒで大学時代を過ごし、反対運動を目の当たりにしたことがありました。それで興味がわきました。

 ライプチヒは経済的に大都市ではありません。ただ、旧東ドイツの時から五輪選手らを育成する大学を設立するなど「スポーツの街」でした。国内選考を勝ち上がると、市民も自信が付いて喜んでいました。一方、少数でしたが反対意見があり、デモ活動が行われました。懸念はコストがかかることです。失業率が高かったため、ジェントリフィケーション(都市再整備)で貧困層が郊外に追われる恐れもありました。最終的に国際オリンピック委員会(IOC)の第1次選考で落選しましたが、その後、開催した都市を見ると、招致が実現していたらライプチヒも財政的に厳しくなっていたかもしれません。

 ――実際にデモに参加までしていました。間近で見ることで気付いた変化はありますか。

 ◆参加するのは研究方法の一種です。参加した方がより理解が深まり、参加者と雑談してコミュニケーションを取ることもできます。他にもグループインタビューを重ね研究を進めました。

 以前は野宿者の排除や五輪の商業主義への反対を掲げて、デモをしても周りの視線は冷ややかでした。それがここ…

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