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目くらましの復興五輪 被災地踏み台、検証を=竹内良和(東京社会部)

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東京五輪のメインプレスセンターに設置された「復興ブース」。イベントを開いても報道関係者は数えるほどだった=東京都江東区で6日、長谷川直亮撮影
東京五輪のメインプレスセンターに設置された「復興ブース」。イベントを開いても報道関係者は数えるほどだった=東京都江東区で6日、長谷川直亮撮影

 東京オリンピックの開催意義として東京都などが掲げた「復興五輪」は、世間に開催を容認させる目くらましに過ぎず、被災地は踏み台にされた。東日本大震災の直後から現地を取材し、五輪開催の起点を作った都庁を計4年半担当した身として、五輪の閉幕後に改めて痛感している。

反発かわすため大義名分不可欠

 ほこりをかぶった衣類がつるされたままの商店や、壁が破れて茶の間が見える民家が軒を連ねる街で、小鳥のさえずりだけが聞こえていた。東京五輪の中止も取り沙汰された5月、東京電力福島第1原発事故で全町避難が続く福島県双葉町の中心部を歩いた。「TOKYO 2020」の派手なバナーがはためく喧騒(けんそう)の街・東京との落差は激しかった。

 双葉町でも3月下旬、五輪聖火リレーがあった。震災後に整備されたJR常磐線双葉駅前の広場をぐるりと回るルートで、町民らからは「町全体が復興したように見えてしまう」などと不満の声が上がった。町は復興途上の現状を伝えるため、被災した街並みがよく見える約160メートルの町道もルートに組み込むよう望んだが、大会組織委員会は認めなかった。

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