パラバブル、大会後はじける不安　「10年後、環境は悪化」4割

　東京大会後は「パラバブル」がはじけるのが不安――。パラリンピック出場経験者で組織する日本パラリンピアンズ協会が23日に公表した競技環境調査ではこんな結果が出た。自国開催の東京パラリンピックを終えた途端に金銭的支援が減ることを懸念する声が上がっており、関係者も危機感を抱いている。

　調査は2008年から北京、ロンドン、リオデジャネイロの各夏季パラリンピック前に実施され、これで4回目。今回は東京パラリンピック、18年平昌冬季パラリンピック出場の169選手から回答が寄せられた。

　競技に関する選手個人の年間自己負担額平均は、前回16年の調査で147万円だったが、今回は112万円に減少。企業などでの障害者法定雇用率が引き上げられ、アスリート雇用の選手も増えたこともあり、自己負担額を「50万円未満」と回答した選手が32％と、前回の18％より大幅に状況が改善された。