パラスポーツ、Tokyoで激変　メダルに目標数、支援企業10倍

　東京パラリンピックが24日、開幕した。「パラリンピック」の名を初めて冠した1964年東京大会以降、障害者スポーツを取り巻く環境は劇的に変化した。リハビリの一環から競技スポーツに姿を変え、各国・地域が強化費をつぎ込んでメダル獲得競争も激しさを増している。

　日本の障害者スポーツ界にとって、2013年9月7日は新たな幕開けの日となった。ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会（IOC）総会で、20年夏季五輪の開催都市が東京に決まった。IOCと国際パラリンピック委員会（IPC）が締結した協定により、08年北京大会から五輪とパラリンピックの運営を同じ組織委員会が担っている。「パラリンピックの成功なくして、東京大会の成功なし」との掛け声はこうして生まれた。

　障害者スポーツは元々、リハビリの一環と見なされ、障害者福祉を担当する厚生労働省が所管していた。東京大会での活躍が期待されるようになり、14年に競技スポーツを担当する文部科学省に一元化された。15年には外局としてスポーツ庁が創設され、障害者スポーツ振興も重要な施策となった。21年度の国によるパラリンピック関連強化費は約22億円で、厚労省時代の2倍に達した。

　強化費の増大は、求められる数値目標の向上と表裏一体でもある。…