大学教授ら「研究スキル売買」 サイトに118人、能力偽装の恐れ

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研究活動への支援が「スキル」として販売されているスキルマーケットのウェブサイトの一例(画像の一部を加工しています)
研究活動への支援が「スキル」として販売されているスキルマーケットのウェブサイトの一例(画像の一部を加工しています)

 研究者が研究技術を販売するビジネス「研究スキル売買」が広がっている。インターネット上のスキルマーケットなどで依頼を募り、学術論文の執筆支援などの見返りに料金を得る仕組みで、国内最大級のサイトでは現役の大学教授などを名乗る約120人がスキルを販売していたことが確認できた。匿名同士での売買が主流で、専門家は「研究能力の偽装につながる」と危険性を指摘しているが、学界のルール整備は進んでいない。

 ネットを通じて個人の遊休資産を活用するサービスは「シェアリングエコノミー」と呼ばれ、2010年代から急速に普及した。スキルマーケットはこの一種で、イラストやホームページの作成、趣味のアドバイスなど多種多様なスキルが販売されている。

 学術研究では、英語で書いた論文の校正などの有料サービスは以前からあった。だが、スキルマーケットでは不特定多数の個人が身元を明かさず仲介業者を通じて取引するため、匿名の研究者が他人の研究に介入する恐れがある点が異なる。仲介業者は手数料で利益を得る仕組みで、業者を介さない個人サイトも存在する。

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