スポーツ振興のスペシャリストが地方に伝える「五輪の生かし方」

　新型コロナウイルスに振り回された東京オリンピック・パラリンピックでは、事前合宿地やホストタウンでも交流行事の中止や短縮を余儀なくされた。だが、地域のスポーツ振興に詳しい大阪体育大の原田宗彦学長（67）は「コロナが収束してインバウンド（訪日外国人）が回復すれば、その経験を生かせる」と地方の背中を押す。【聞き手・山下俊輔】

原田宗彦・大阪体育大学長

　――今回の東京五輪は、地方にとってどんな意義がありましたか。

　◆新聞社の世論調査に「開催してよかった」と答えた人が過半数に達しました。ホストタウンでも、何となく「やってよかった」という空気にはなっています。ただ、実際にいくら使って、どれだけのことができたのかという検証はこれから始まります。その議論を見守りたいです。経済効果は間違いなくマイナスです。地域の絆が深まったり、子どもたちにいい影響を与えたりといった、目に見えない「社会心理効果」がどれだけあったかが問われるでしょう。

　――自身は「開催してよかった」と思いますか。

　◆私はよかったと思います。参加選手のSNS（ネット交流サービス）を見ると、「機会を与えてくれた」「過酷なトレーニングが無駄にならなかった」など、開催を決めた日本におしなべて感謝しています。その延長線上で、ホストタウンへの感謝もかなりありました。

　――地方創生に直結するような成果は見えましたか。

　◆それは…