再考エネルギー

太陽光共存、探る地方 荒廃地解消、利益も還元/災害時、無償で電力提供

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 脱炭素社会へ向け、温室効果ガスを発電時に出さない再生可能エネルギーの導入が進む。だが、その主力として期待される太陽光をはじめ、自然や景観を損なう発電施設の開発が各地で住民とのトラブルを招き、「迷惑施設」と化すケースも目立つ。普及の担い手となる地方は再エネとどう向き合えばいいのか。そのすべを探った。

 青々とした水田や畑の傍らに、黒いパネル群が広がっていた。7月上旬、茨城県の最南部に位置する取手市下高井地区。不動産運用会社「いちご」(東京)が運営する太陽光発電所は、計5ヘクタール近い広大な土地に計約1万4000枚のパネル(発電出力約4000キロワット)を敷き詰めている。周囲に日差しを遮る建物はない。太陽光の適地と言える環境だ。

 「この場所は、再生利用が困難な荒廃農地でした」。市の農業委員を務める篠原武夫さん(75)がそう言って周囲を案内してくれた。

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