1月の爆弾低気圧発生が日本近くで急増　荒天に警戒　京大など分析

　日本に近い北西太平洋上で「爆弾低気圧」の毎年1月の発生数が急増していることを、京都大と東京大の研究チームが気象データの分析で明らかにし、米気象学会の国際学術誌に発表した。東シナ海の温暖多湿化が要因とみられる。冬場の爆弾低気圧は日本に猛烈な暴風雪や高波などの被害をもたらすため、警戒を呼びかけている。

　爆弾低気圧は、急速に発達する温帯低気圧の通称。世界気象機関（WMO）の定義では、中心気圧が24時間以内に24ヘクトパスカル以上も低下するものを指す。

　京都大防災研究所の吉田聡（あきら）准教授（気象学）らのチームは、気象庁が作成した1958～2012年の55年間の地上と高層の観測値を均質化した再解析データを使い、爆弾低気圧の長期変化を分析。80年代後半から北西太平洋で発生が増えていることが分かった。