侵攻の検証や抑止を　公開情報でウクライナ「可視化」

　ロシアによるウクライナ侵攻以降、現地の様子を知ることができるオープンデータ（公開情報）が登場している。日本からも衛星画像やライブ映像をもとに、現状を正確に伝えて記録する動きがある。ウクライナを世界中からモニターし、侵攻の検証や抑止に役立てようとする試みだ。【木許はるみ/デジタル報道センター】

衛星画像から基礎情報をつくる

　青山学院大の古橋大地教授（空間情報）と東京大の渡辺英徳教授（情報デザイン）は、ウクライナ国内の衛星画像を正確な位置にマッピングするプロジェクトを2月25日に始めた。3月10日時点で、ロシア軍に攻撃された地点を映した約60枚の衛星画像が地図上で見られる。マクサー・テクノロジーズやブラックスカイなど米国の複数の衛星運用会社が撮影してメディアが配信した画像を取得し、グーグルアースなどに落とし込んでいる。

　これらの衛星画像はあくまで大まかな位置で報じられることが多い。古橋さんは地理学の知見を生かし、写っているもののパターンや構造から推測して撮影場所を絞り込んでいく。1枚あたり数分から10分程度で特定できるという。

　例えば、ウクライナ南東部のマリウポリで破壊された建物を、マクサー・テクノロジーズが3月9日に撮影した画像は、配信メディアによるキャプションは「マリウポリの住宅や建物は破壊された」などにとどまり、詳しい状況はわからない。

　だがこのプロジェクトで見ると、撮影地点に教会やガソリンスタンドが含まれていたことが、グーグルアースのシステムで確認できる。周辺はカフェやショッピングモール、日本食店があり、住民の暮らしぶりがうかがえる。

　さらに、建物の情報がより見やすく記されている「グーグルマップ」を使って広域にしてみると、…