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「キスマーク+100円」 使用済みマスクの売買は法に触れないのか

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郵送するために袋に入れられたマスク。口紅や化粧がついている=30代女性提供 拡大
郵送するために袋に入れられたマスク。口紅や化粧がついている=30代女性提供

 新型コロナウイルスの感染拡大でマスクの着用が日常化するなか、口紅や唾液などがついた使用済みマスクがインターネット上でひそかに売買されている。誰が売り、どんな人が買っているのか。違法性はないのか。マスクを売っていた女性と女子中学生に聞いた。

 「使用済みマスク1枚600円 口紅でキスマーク+100円」「3日着用マスクセットです!」――。最近、ツイッターではこうした書き込みが急増している。口紅や唾液の跡を強調するマスクの写真がアップされているケースも多い。

 東京都内に住む会社員の30代女性は2021年夏、ツイッターで使用済みマスクを売る投稿を見つけた。以前からフリーマーケットアプリで使わなくなった洋服やアクセサリーを売っていたため、「その延長のような感覚」で自身も売り始めた。「捨てるか、人に売るかの2択なので、あまり抵抗はなかった」

 初めてマスクを売ったのは21年8月のことだ。仕事やジムで「一日中」着用して汗や化粧がついたマスクを写真付きで投稿した。年齢は20代と偽った。実際に売れるか半信半疑だったが、「気になっています♡」などと1日もたたないうちに会社員やアルバイトなどとみられる10人弱から連絡が来た。

 販売方法などのやり取りを重ね、1枚500円で月に4枚ほど売った。今は定期的に買う人がおり、月3000円程度の売り上げがある。

 一方、マスクを売り始めると「使用済みの下着やタイツも売ってほしい」という依頼も相次いだ。そのため、下着は1500円前後、タイツは400~500円程度で売っているという。マスクと合わせ、これまでに約2万円を稼いでいる。

 この女性はツイッター上で顔を明かしていない。「直接会いたい」と言われたこともあるが、断っている。「誰が買うか、バーカ」といった暴言が送られてきたこともあったが「実際に会ったり、連絡先を教えたりするわけではないので、危険な思いをしたことはない」と危機感は薄い。

使用済みマスクの写真と共に購入を呼び掛ける投稿=ツイッターより(画像の一部を加工しています) 拡大
使用済みマスクの写真と共に購入を呼び掛ける投稿=ツイッターより(画像の一部を加工しています)

 ただ、最近の売れ行きは芳しくないという。「『同業者』が増えてあまり売れなくなってきた。値段を安くしたり、キスマークをつけたりして付加価値をつけている」と明かす。

 この女性が販売に利用しているのはフリマアプリ「メルカリ」だ。同アプリでは開封済みの衛生商品の販売を禁止しているため、女性はツイッター上で値段交渉をした後、アプリでTシャツなどのダミー商品を出品するなどして取引しているという。

 メルカリは毎日新聞の取材に「違反行為が確認され次第、商品削除やお客様への警告、本人確認の要請などで対応している」と説明したが、「ダミー商品」の存在については「商品を偽造した取引についても禁止している」との回答にとどまった。

「漫画買うお金欲しくて」中学生も

 使用済みマスクを売っている中学生もいる。

 中学3年の女子生徒は友人がやっていたことがきっかけで、今年2月から「JC(女子中学生)のマスク売ります」などとツイッターに投稿するようになった。

 これまでマスク15枚が1500円で売れたこともある。連絡してきた人からの依頼で、自身の舌を写した画像などを送信し、現金を受け取ったこともあった。

使用済みマスクの購入を呼び掛ける書き込み=ツイッターより(画像の一部を加工しています) 拡大
使用済みマスクの購入を呼び掛ける書き込み=ツイッターより(画像の一部を加工しています)

 使用済みの下着を売ったこともあるが、裸の写真を送ったり直接会ったりはしていない。女子生徒は「本当はやりたくないけど、バイトもできないので、漫画を買うお金が欲しくてやっている。高校生になったらやめようと思う」と話した。

 使用済みマスクを売ることは違法にはならないのだろうか。

 各都道府県の青少年健全育成条例は、18歳未満の「青少年」から着用済み下着などを買う行為を禁じている。

 例えば東京都の条例はこう規定する。「何人も、青少年から着用済み下着等(青少年が一度着用した下着または青少年のだ液もしくはふん尿をいい、青少年がこれらに該当すると称した下着、だ液またはふん尿を含む)を買い受け、売却の委託を受け、または着用済み下着等の売却の相手方を青少年に紹介してはならない」

 ただ、禁じられているのは使用済み下着であって、使用済みマスクの売買が条例の対象になることはなさそうだ。

 捜査関係者は「使い終わったマスクが売られることを条例は想定していない。刑事事件として立件するのは難しいのではないか」と話す。

「次のステップ」に進む恐れ

 元警察官僚の澤井康生弁護士も「条例で『だ液もしくはふん尿』と限定されているので、現行法上、使用済みマスクが規制の対象になるとは考えづらい」とみる。ただ「唾液をたくさんつけたマスクの場合、唾液そのものの売買に当たるとして条例違反となる可能性はある」とも指摘する。

 澤井氏はその上でこう警鐘を鳴らす。「使用済みマスクの販売がきっかけになり、わいせつな画像を送らされたり、直接会って性被害に遭ったりするなど『次のステップ』に進む恐れはある。SNS(ネット交流サービス)やフリマアプリなどの運営者は、そうした危険性を周知した上で、使用済みマスクを販売できないような仕組み作りも検討すべきだ」【高井瞳】

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