市販弁当や冷食が多い妊婦、死産と関連か 名古屋市立大研究チーム

  • ブックマーク
  • 保存
  • メール
  • 印刷
妊婦の市販弁当の摂取回数などを調べたアンケート用紙(手前)と、死産と市販弁当などの関連について発表した論文(奥)=2022年5月10日、兵藤公治撮影
妊婦の市販弁当の摂取回数などを調べたアンケート用紙(手前)と、死産と市販弁当などの関連について発表した論文(奥)=2022年5月10日、兵藤公治撮影

 市販弁当や冷凍食品を頻繁に食べる妊婦は死産の確率が2倍以上になるとの分析結果を、名古屋市立大の杉浦真弓教授(産科婦人科)や玉田葉月特任助教(栄養学)らの研究チームが発表した。杉浦教授は「死産が多くなる原因について、さらに詳しく研究する必要がある」と指摘している。

 研究チームは環境省が実施するエコチル調査で得られた妊婦9万4062人のデータをもとに、市販弁当、冷凍食品、レトルト食品、インスタント食品、缶詰食品それぞれについて、妊娠結果との関連を分析した。分析の際には母親の年齢や体格、喫煙・飲酒歴、収入など妊娠結果と関連があることがエコチル調査で判明した要因の影響を取り除く統計処理をした。

 その結果、市販弁当、冷凍食品の摂取頻度と死産との間に関連があることが判明。市販弁当の摂取頻度が「中くらい」(週1、2回)の妊婦は、「少ない」(週1回未満)と比べ死産が2・0倍、「多い」(週3~7回以上)は「少ない」の2・6倍にのぼった。冷凍食品では「少ない」と比べ、「中くらい」「多い」のどちらも2・2倍だった。

 杉浦教授は「食品容器に使われるポリカーボネートを電子レンジにかけた時に溶出するビスフェノールAは、妊娠結果に影響するとの先行研究がある。市販弁当や冷凍食品は電子レンジで温めることが多く、溶け出す化学物質が死産の原因になっている可能性があり、さらに詳しい研究を進める必要がある」と話している。

 ビスフェノールAから作られるポリカーボネートには微量のビスフェノールAが残留しており、厚生労働省はポリカーボネートなどの容器の溶出試験規格を定めている。ただ、極めて少ない量でも生体に影響があるとの研究報告が複数あるため、厚労省は2008年に内閣府の食品安全委員会へ食品健康影響評価を依頼し、答申待ちとなっている。

 調査対象9万4062人の妊娠結果は、死産0・9%▽早産4・8%▽SGA(出生体重が在胎週数の標準出生体重と比較して少ない新生児)7・0%▽低出生体重8・1%――だった。

 研究結果は、国際的な栄養学術雑誌「Nutrients(ニュートリエンツ)」(2月20日付)に掲載された。【荒川基従】

エコチル調査

 「子どもの健康と環境に関する全国調査」。化学物質などの環境影響を調べるため、環境省が2011年1月~14年3月の妊婦約10万人と生まれた子どもを対象に実施している。国内では妊婦と子どもに関する過去最大の疫学調査。当初は子どもが13歳になるまでを調査期間としていたが、大幅延長を検討中だ。医療機関と連携したり研究したりするユニットセンターを全国15カ所に展開しており、名古屋市立大は愛知ユニットセンターに選定されている。

あわせて読みたい

ニュース特集