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(毎日新聞出版・1650円)
ドライバーの長時間労働が制約され、2024年にはシステム崩壊がささやかれる物流の「スマート化」を取り上げた。内閣府が設けた戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)の「スマート物流」に関する3回のシンポジウムを収録し、そこで出た論点を提示して内容を補完・充実させる体裁を取っている。
情報技術がもたらす社会ビジョンとして現在、IoTやインダストリー4・0、さらにはソサイエティ5・0が語られ、生活や社会の質の向上に結びつける「スマート化」が掲げられている。特に「物流のスマート化」は、SDGsなど社会課題一般と重層的に関連するテーマであり、標準化や省力化を伴うシステム構築が、個々人の生活や社会そのものに関わることに気付かされる。
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