女性監督12％…映画界、男性優位変わらず　調査団体、意識改革訴え

　映画界の課題解決に取り組む非営利団体「Japanese　Film　Project（JFP）」は5日、2021年の映画業界調査結果を発表した。調査は昨年に続いて2度目だが、男性優位が変わらない実態が浮かび上がった。

　調査によると、21年に公開された日本映画で、興行収入10億円以上の作品の監督は計16人いたが、女性はゼロだった。また19～21年で監督、撮影、照明、録音など、各部署の男女比も調査。21年の女性比は衣装75％、美術30％、脚本で21％だった。しかし監督が12％、撮影9％、照明3％となり、圧倒的に男性が多かった。

　また監督や撮影、照明などの担当者が加入する職能団体の男女構成比も調べた。調査した9団体の女性会員比率は14・58％。日本映画・テレビスクリプター協会は全員が女性、日本シナリオ作家協会が30％、日本映画・テレビ編集協会が27・17％と比較的高かった一方、日本映画テレビ照明協会2％、日本映画監督協会4・68％など4団体が1割以下だった。