「コロナ後遺症で働けない」　生活困窮の袋小路、抜け出すには

　新型コロナウイルス感染の後遺症は、体調不良が続くだけの問題ではない。医療機関での治療には自己負担が発生し、就労が不安定だと生活困窮に陥りやすい。さらにコロナ後遺症では、自分の考えを周囲にうまく伝えられなくなる「ある症状」も問題になっている。当事者の苦悩と支援の動きを追った。

重い治療費の負担

　北海道に住む男性（29）は2020年11月、新型コロナに感染して入院した。検査で陰性になっても、ふらつきやめまいが続き、後遺症と診断されてリハビリ病棟に移った。入院は約1カ月に及んだ。

　当時、タクシー運転手をしていたが休職したため、収入が途絶えた。貯金はなく、家賃を滞納した。患者の生活支援を担当する病院職員に相談し、地元の社会福祉協議会で生活困窮者向けの生活資金を借りられると聞いて申請した。退院した日に、現金自動受払機（ATM）で振り込まれた生活資金を引き出した。

　退院後も頭痛や倦怠（けんたい）感がひどく、ほぼ寝たきりの状態が約3カ月続いた。「人の命を預かっているのに運転できない」とタクシー会社を退職した。

　会社員などが病気で仕事を休んだ場合に受け取れる健康保険の傷病手当金を後に受給したが、働けない期間が長くなりそうで、後遺症の治療費の支払いに不安を覚えた。新型コロナの治療は全額公費負担だが、後遺症治療は通常の病気の治療と同様に、原則3割の窓口での自己負担が必要になるからだ。

　男性の場合、頼みの綱としたのは無料低額診療事業（無低診）だった。…