バラバラな団体が一堂に＝勝田友巳

　「持続可能な若手映画人の参入へ向けての提言」なるシンポジウムが、10月30日に開かれた。先ごろ閉幕した東京国際映画祭の関連企画だ。実際には「提言」には至らず、問題の「棚卸し」にとどまったとはいえ、とかくバラバラな映画界の大小各種団体が壇上に並び、同じフレームに納まっただけでも歴史的快挙ではないか。

　参加したのは、日本映画監督協会の本木克英理事長と松島哲也▽日本版CNC設立を求める会の諏訪敦彦・共同代表と内山拓也▽日本映画撮影監督協会理事長で近く発足する日本映画制作適正化機構理事長の浜田毅▽映画業界で働く女性を守る会代表のSAORI▽ブランドプロミス合同会社代表取締役の林三千代▽東京国際映画祭プログラミング・ディレクターの市山尚三。途中で韓国映画振興委員会委員長のパク・キヨンも加わった。

　働き方改革やセクハラ・パワハラ撲滅機運は映画界にも及び、コロナ禍で業界の構造的問題が顕在化して改革を求める声は大きくなっている。参加者から現状への不満と疑問があふれ出た。