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心も温かく 子ども食堂

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消費期限が迫った企業備蓄の非常食を子ども食堂に無償提供できないか、企業の担当者と話し合う「こども食堂支援機構」の秋山宏次郎代表(左)。大手IT企業の社員だが、17年から個人で活動。約10万食を、「みなと子ども食堂」など全国各地に橋渡しした。この日は、売り上げの一部が子ども食堂支援になる非常食の導入なども提案した=東京都千代田区で2018年9月20日、丸山博撮影

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