デフレ下のこの20年は、現金や預金などの資産は目減りすることがありませんでした。ただ、今後、本格的なインフレが進めば状況は大きく変わります。投資家の玉川陽介さんは、その対策として現物資産をもつことが有効だと言い、その一つに自宅の購入をあげます。しかし、自宅購入には住宅ローンがつきもので、大きな借金を抱えるということ。毎日新聞の今沢真論説委員はインフレ対策としての現物資産保有に同意しますが、借金のリスクは十分に考える必要があると言います。さて、自宅購入とローンのバランスをどうとらえればよいでしょうか。(司会・進行は毎日新聞デジタル編集部経済担当・田中学)

 <この記事は毎日新聞ニュースサイトで2015年2月26日掲載したものです>

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玉川陽介

コアプラス・アンド・アーキテクチャーズ代表

1978年、神奈川県生まれ。学習院大学在学中に統計データ処理受託の会社を起業。2006年に同社を上場企業に譲渡。個人投資家として海外債券、不動産投資信託(REIT)と国内不動産へ投資を行う。著書に「不動産投資 1年目の教科書」(東洋経済新報社)、「海外ETFとREITで始める インカムゲイン投資の教科書」(日本実業出版社)など。

今沢真

経済プレミア編集部

1983年毎日新聞入社。89年経済部。日銀キャップ、財研キャップ、民間企業キャップを歴任。2013年論説委員。15年経済プレミア創刊編集長。19年から同編集部。16年に出版した「東芝 不正会計 底なしの闇」(毎日新聞出版)がビジネス部門ベストセラーに。ほかに「東芝 終わりなき危機」など。16~18年度城西大非常勤講師。