デフレ下のこの20年は、現金や預金などの資産は目減りすることがありませんでした。ただ、今後、本格的なインフレが進めば状況は大きく変わります。投資家の玉川陽介さんは、その対策として現物資産をもつことが有効だと言い、その一つに自宅の購入をあげます。しかし、自宅購入には住宅ローンがつきもので、大きな借金を抱えるということ。毎日新聞の今沢真論説委員はインフレ対策としての現物資産保有に同意しますが、借金のリスクは十分に考える必要があると言います。さて、自宅購入とローンのバランスをどうとらえればよいでしょうか。(司会・進行は毎日新聞デジタル編集部経済担当・田中学)

 <この記事は毎日新聞ニュースサイトで2015年2月26日掲載したものです>

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玉川陽介

玉川陽介

コアプラス・アンド・アーキテクチャーズ代表

1978年、神奈川県生まれ。学習院大学在学中に統計データ処理受託の会社を起業。2006年に同社を上場企業に譲渡。個人投資家として海外債券、不動産投資信託(REIT)と国内不動産へ投資を行う。著書に「不動産投資 1年目の教科書」(東洋経済新報社)、「海外ETFとREITで始める インカムゲイン投資の教科書」(日本実業出版社)など。

今沢真

今沢真

毎日新聞経済プレミア編集長兼論説委員

1959年東京都生まれ。早稲田大法卒。83年毎日新聞社に入社。静岡支局、東京本社整理本部を経て89年経済部。税・財政や金融政策を担当、銀行、メーカー、流通業を取材する。2013年から論説委員として毎日新聞の社説を執筆。15年6月から現職。16年「東芝 不正会計 底なしの闇」(毎日新聞出版)を出版。城西大非常勤講師のほか、日大経済学部などで教壇に立つ。

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