サラリーマンの「マル秘」節税術

英会話のレッスン代で税金を減らせる!?

岩佐孝彦・税理士
  • 文字
  • 印刷
英会話スクールのレッスン費用を控除しよう
英会話スクールのレッスン費用を控除しよう

 グローバル化が進展し、英語のスキルがビジネス上の絶対条件になるケースが増えています。例えば、楽天やファーストリテイリングが社内の英語公用語化に取り組んでいるのは有名な話です。こうした背景もあり、英会話学校に通うサラリーマンが急増しているようです。

 ただ、英会話のスキルを磨くための費用を自腹で負担すると、かなりの金額がかかるでしょう。毎月、源泉徴収で税金が天引きされた手取り額からレッスン費用をまかなえば、家計への影響は大きいはずです。

 仕事のスキルを磨くための費用を使った際に、「特定支出控除」という制度を活用すれば、節税になる可能性があります。例えば、年収800万円のサラリーマンAさんが英会話スクールに通ったケースを考えてみましょう。

 Aさんは海外出張が多く、社内でも英語でプレゼンテーションする機会が多くあります。英会話スキルを磨きたいと考え、終業後の時間を利用してマンツーマンの英会話レッスンに通い始めました。

この記事は有料記事です。

残り1083文字(全文1494文字)

岩佐孝彦

税理士

1969年、兵庫県生まれ。金融資産1億円以上・年収2000万円以上の経営者をはじめ、百年企業の3代目社長、創建600年以上の寺院住職など富裕層がクライアントの8割以上を占める。サラリーマン大家さんのキャッシュフロー改善のコンサルティングも手掛ける。最新刊は、「ずっとお金持ちの人 成金で終わる人」(日本実業出版社)。