健康と仕事のパフォーマンスは密接に関係しています。健康管理に気を配るのもサラリーマンの一つの仕事といえるでしょう。できるビジネスパーソンの条件の一つでもあります。ただ、そのためにかかる費用は使い方によってはけっこうな額に達します。

　では、この健康管理に費やすお金は、サラリーマンの税金計算の算式に登場した「さまざまな控除」（第１回参照）の枠に入るのでしょうか。答えは「条件を満たせばＯＫ」です。意外に知られていない医療費の節税チャンスを、１２０％生かす方法を紹介します。中高年のサラリーマンが、いつもエネルギッシュに仕事をするための費用が節税につながるのであれば、最高の生き金となるでしょう。

　人間ドックや健康診断は治療ではないので、原則として医療費控除の対象にはなりません。ただし、検査で病気が発見された場合は医療費控除の対象になります。

　健康診断などで「要注意」や「再検査」の判定が出たため、詳しく検査をしたところ病気が見つかり、治療が必要になったとします。その場合の治療費はもちろん、健康診断や人間ドックは治療に先立つ診察と一体とみなされるため、その費用も対象に含まれるのです。ただし、高血圧、コレステロール値が高い、尿酸値が高い、といった相対的な現象で治療を受けた場合は対象外ですので、注意してください。