景気を見るうえで大切な経済指標は、六つあります。「国内総生産（ＧＤＰ）」「個人消費」、鉱工業指数や日銀短観に代表される「企業活動」、完全失業率と有効求人倍率といった「雇用環境」「物価」、そしてマネタリーベースなど「金融関連」です。

　前回の当コラム「『完全失業率３．２％』は人手不足で好景気なのか」で、最も重要な指標の一つである「国内総生産（ＧＤＰ）」について説明しました。今回は、残る五つを説明します。まず、国の経済規模を表すＧＤＰのなかで、６割を占める「個人消費」です。

　個人消費に関連する指標としては、大型消費の動向を示す「新築住宅着工戸数」（国土交通省の統計）と「自動車販売額」（経済産業省）、ぜいたく品の動向は「百貨店売上高」（日本百貨店協会）、日常必需品の動向は「小売業販売額」（経済産業省）に注目します。いずれも対前年同月比の伸び率を見ます。

　基本的に、小売業販売額は日常必需品の動向を示すため、景気の浮沈による影響は比較的軽微ですが、新築住宅着工戸数や自動車販売額などの大型消費、あるいは百貨店売上高で示されるぜいたく品消費は、景気の影響を受けやすくなります。