２０１４年の正社員・正職員の賞与は年間でちょうど１００万円でした（厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より）。賞与は日本企業の独特の制度ですが、支払いに法的義務はありません。
賞与の支払いは経営者の裁量に委ねられていますが、その額はサラリーマンの年収の約２割を占めます。サラリーマンにとってはずいぶんと不安定な仕組みと感じるかもしれません。では、経営者はどのように賞与額を決め、どのような考えで社員に賞与を支払っているのでしょうか。
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神田靖美
リザルト株式会社代表取締役
１９６１年生まれ。上智大学経済学部卒業後、賃金管理研究所を経て２００６年に独立。著書に「スリーステップ式だから成果主義賃金を正しく導入する本」（あさ出版）、「社長・役員の報酬・賞与・退職金」（共著、日本実業出版社）など。日本賃金学会会員。早稲田大学大学院商学研究科ＭＢＡコース修了。
