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「大軍拡」急ぐトランプ政権に米軍“勤続疲労”の現実

会川 晴之・毎日新聞北米総局特派員
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トランプ米大統領=2016年12月1日、西田進一郎撮影
トランプ米大統領=2016年12月1日、西田進一郎撮影

 「海軍は多くの問題を抱えている。艦船の建造の話ばかりに注目が集まるが、航空機は壊れ、艦船の老朽化が目立つ」

 3月初めワシントン市内で開かれた会合で、ジャーニー・デイビッドソン前海軍次官は米海軍の惨状を語り始めた。会場は100人を超す聴衆で埋まったが、その3分の1は制服に身を包んだ海軍士官。前次官の発言に、士官が力強くうなずく姿が印象的だ。

 トランプ米大統領は「海軍の再建、軍の再建に取り組む。空母を現在の10隻から12隻に増やす」など威勢…

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会川 晴之

毎日新聞北米総局特派員

1959年東京都生まれ、北海道大学法学部卒、87年毎日新聞入社。東京本社経済部、政治部、ウィーン支局、欧州総局長(ロンドン)、北米総局長(ワシントン)などを経て、2018年12月から現職。日米政府が進めたモンゴルへの核廃棄計画の特報で、11年度のボーン・上田記念国際記者賞を受賞。日本発の核拡散を描いた毎日新聞連載の「核回廊を歩く 日本編」で、16年の科学ジャーナリスト賞を受賞。著書に「核に魅入られた国家 知られざる拡散の実態」(毎日新聞出版)。