中国向けEVなどが並んだホンダの発表会=2018年4月25日、北京モーターショーで赤間清広撮影
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IT・テクノロジー知っておきたい電気自動車

リチウム電池でシェア下げた日本企業は挽回できるか

村沢義久 / 環境経営コンサルタント

 電気自動車(EV)ブームの中で、日本人として誇るべき点と心配な点がある。誇るべき点は、多くのEV関連の技術に日本人および日本企業が貢献していること。その代表がリチウムイオン電池だ。1970年代以降世界中の多くの企業や研究者が開発競争を繰り広げた。

 リチウムイオン電池の実用化にメドをつけたのは日本企業の研究者。83年、旭化成工業(旭化成)の吉野彰氏らは、正極にリチウムを含有するコバルト酸リチウム(LiCoO2)、負極に炭素材料、電解質として有機溶媒を用いた2次電池の原形を創出。さらに85年、リチウムイオン2次電池の基本概念を確立した。

 リチウムイオン電池の商品化も日本企業が最初であった。91年、ソニー・エナジー・テックは世界で初めて…

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村沢義久

村沢義久

環境経営コンサルタント

1948年徳島県生まれ。東京大学工学部卒業、同大学院工学系研究科修了。スタンフォード大学経営大学院でMBAを取得後、米コンサルタント大手、べイン・アンド・カンパニーに入社。その後、ゴールドマン・サックス証券バイス・プレジデント(M&A担当)、東京大学特任教授、立命館大学大学院客員教授などを歴任。現在の活動の中心は太陽光発電と電気自動車の推進。

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